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【オンデマンド配信限定】技術者のための産業安全関係法令と産業安全一般知識シリーズ(全6回)

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講師:一代技術士事務所  鈴木 孝 氏
2004年 群馬大学 大学院工学研究科を修了後、化学会社に入社。2011年に工場長に就任。東日本大震災を経験し、工場移転に伴う4つのプラントの新規立ち上げに関わる。徹底した統計管理、脱メタル技術の開発、チーム作りを3本柱とし、不良率の従来比1%以下、不純物のppbオーダー化に成功。また、社内外のサプライチェーンの最適化に尽力。2019年に一代技術士事務所を開設し、自身が工場長時代に不安だった、企業と企業をつなぐサプライチェーンマネジメント、工場の安全診断、市場調査を精力的に行い、化学工場の社長、工場長の不安を取り除く業務を行っている。

※この映像はこの講座はオンデマンド配信限定です。


講習会について

新入社員は勿論、毎年の安全教育の負担にお困りのベテランや管理職にも是非お聞き頂きたいWEB講座です! 本シリーズでは工場長として豊富な実務経験を有する講師が、あらゆる製造業に必須の安全に関する法令・基礎と事故防止手法について、ポイントを押さえて解説します。【労働安全コンサルタント】【危険物取扱者】【公害防止管理者】などの資格取得を目指す方々の試験対策にも最適な講座となっています。

産業安全関係法令(労働安全衛生法)①:tdo2020102901

産業安全関係法令(労働安全衛生法)②:tdo2020102902

産業安全関係法令(消防法):tdo2020111201

産業安全一般知識 ①:tdo2020111202

産業安全一般知識 ②:tdo2020112601

水質関係各種法規制:tdo2020112602

シリーズ全編:tdo2020102900

    
  • Ⅰ. 産業安全関係法令(労働安全衛生法)①
    • 1. 安全管理体制
    • 2. 機械による危険防止
    • 3. 荷役運搬作業における危険防止
    • 4. 掘削作業・建設機械における危険防止
    • 5. 墜落、飛来、落下、通路、足場
    • 6. 爆発・火災
    • ※補足 ・危険または健康障害防止措置
      ・事業者が行うべきリスクアセスメントについて
      ・作業指揮者の選任が必要な業務
    ■講義概要
    最も基本となる労働安全衛生法について、安全管理体制や機械の取り扱い、職場の環境について講義します。まずはここから! 
  • Ⅱ. 産業安全関係法令(労働安全衛生法)②
    • 7. 電気工事作業における危険防止
    • 8. ボイラー及び第一種圧力容器
    • 9. クレーン(ゴンドラを含む)による危険防止
    • 10. 機械等貸与者、建築物貸与者、元方事業者の講ずべき措置
    • 11. 機械検査
    • 12. 計画届出・報告
    • 13. 教育
    • ※補足 ・危険または健康障害防止措置
      ・事業者が行うべきリスクアセスメントについて
      ・作業指揮者の選任が必要な業務
    ■講義概要
    工事やボイラー・建機といった特定の機械、検査や診断、教育など、第1回だけでは解説しきれない部分を包括的に説明します。  
  • Ⅲ.産業安全関係法令(消防法)
    • 1. 消防法の体系と目的
    • 2. 安全管理体制
    • 3. 製造所等の区分と許認可等の手続き
    • 4. 予防規定、定期点検、保安検査
    • 5. 製造所等の位置、構造、設備の基準
    • 6. 基礎的な化学
    • 7. 燃焼及び消火に関する基礎的な理論
    • 8. 危険物の性質並びにその火災予防およびその消火の方法
    • 9. 静電気事故防止対策
    ■講義概要
     消防法に関する基礎知識や手続き、予防保全・消火の方法、静電気対策などを解説します。いざという時のために!
  • Ⅳ.産業安全一般知識①
    • 1. 安全管理
    • 2. 材料安全
    • 3. 信頼性工学概論
    • 4. 運搬工学概論
    • 5. 人間工学概論
    • 6. 安全心理学概論
    • 7. 安全点検及び保守
    • 8. 安全教育
    • 9. 作業分析及び作業標準
    • 10. 強度計算
    • 11. 安全に関する各種検査法
    ■講義概要
    業務で役立つ様々な安全工学の手法に加え、点検・保守の考え方や教育、強度計算、各種検査方法について講義します。
  • Ⅴ. 産業安全一般知識②
    • 12. 安全装置
    • 13. 保護具
    • 14. 危険物の管理および防火
    • 15. 電気災害の防止
    • 16. 労働災害の調査および原因の分析
    • 17. 労働衛生概論
    • 18. 安全に関する事前評価
    • 19. 安全衛生水準向上のための自主活動
    ■講義概要
    安全装置や保護具の使用、危険物の管理、リスクアセスメント、労災の原因分析や改善などについてを分かりやすく説明します。 
  • Ⅵ. 水質関係各種法規制
    • 水質環境基準
    • 1. 公共用水域に係る環境基準
    • 2. 地下水の水質に係る環境基準
    • 3. 要監視項目
    • 4. 近年の水質環境基準の変更
    • 特定工場における公害防止組織の整備に関する法律(管理者法)
    • 1. 公害防止組織が必要な特定工場とは
    • 2. 水質関係公害防止管理者の種類
    • 3. 公害防止統括者等の選任
    • 水質汚濁防止法
    • 1. 水質汚濁防止法の目的、用語の定義等
    • 2. 特定施設、指定施設とは
    • 3. 排水基準(濃度規制の排水基準と排出量規制の総量規制基準)
    • 4. 特定施設の設置等の届出
    • 5. 有害物質使用特定施設等の構造等の規制
    • 水質汚濁の現状
    • 1. 水質汚濁指標の分類(BOD、COD、富栄養化指標、重金属汚染指標等)
    • 2. 水質汚濁機構
    • 3. 水質汚濁物質と製造業
    • 4. 人の健康に及ぼす影響
    ■講義概要
    水に関する様々な法規制を解説します。環境基準や公害の防止、水質管理といった多様な知識を学べます。

    1講座につき22,000円(テキスト代込)6講座同時受講で99,800円(テキスト代込)
    ※テキスト不要の場合は、その旨をお申込みページの「お問い合わせ」欄にご入力ください。

    各講座90分~120分程度

    1講座につきアカウント発行日から4週間
    6講座お申込みの場合は3カ月間
    ※テキストは申込の翌営業日以内(休日を除く)に発送

    カード決済または請求書送付後の振込
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    お申込みフォームから(支払い期限:請求書発行日の翌月末まで)

      
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