オンデマンド講座申し込み

【オンデマンド:tdo2020083101】次世代自動車のロードマップとCASEへの対応

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
  • Pocket
  • LINEで送る
講師:Touson自動車戦略研究所 (元 トヨタ自動車㈱)博士(工学) 藤村俊夫 先生
1980年トヨタ自動車工業入社。入社以来30年間、本社技術部にてエンジンの設計開発に従事。専門はエンジンの機能部品設計(噴射システム、触媒システムなど)と制御技術、および各種性能改良。2004年に基幹職一級(部長職)となり、将来エンジンの技術シナリオ策定に従事。2011年より愛知工業大学に出向(2015年に転籍)機械学科教授を経て2017年に独立。現在は自動車関連技術のコンサルタントとして活躍している。

※この映像は2020年8月31日(月)ライブ配信を行いました。
講習会について

tdo2020083101

  • Ⅰ. Mobilityの次世代ロードマップ
    • 1. CO2低減は待ったなしの緊急課題!アフターコロナで産業界がなすべき変容とは?
    •   ①CO2排出と気候変動への影響
    •   ②国・地域別CO2排出量とセクター別CO2排出量
    •   ③パリ協定でのCO2自主削減目標からより厳しい目標への見直しの必要性
    •   ④今後のエネルギー消費動向と削減シナリオ
    • 2. 各国・地域の自動車販売予測とCO2規制の妥当性は?
    •   ①世界の今後の新車販売台数増減要因と地域・国別の販売台数予測
    •   ②乗用車(保有)と商用車(利用)比率の今後の推移の予測
    •   ③2050年のCO2排出量予測とパリ協定自主目標を達成するためのあるべき規制強化案
    • 3.技術完成度からみた次世代車導入優先順位(HV、PHV、EV、FCV)
    •   ①次世代車の大分類と個々の課題と対応技術
    •   ②次世代車のコスト/航続距離/重量/コスト比較と展開難易度
    •   ③今後のエンジン車と次世代車(HV、PHV、RE、EV、FCV)展開に向けた考え方
    •   ④各国政府、自動車メーカのアナウンスの分析
    • 4.先進技術の俯瞰と改良技術
    •   ①車両改良技術の俯瞰
    •   ②エンジン車の燃費、電動車の電費改善の方向性と達成手段
    •   ③車両軽量化対応(マルチマテリアル化、ホットスタンプの多用化等)
    • 5.あるべき将来シナリオ
    •   ①世界の自動車のセールスミックス(~2050年)と投入技術の道筋
    •   ②パリ協定CO2自主目標達成の可能性
    •   ③各国・地域(先進国と新興国)での自動車のセールスミックス(~2050年)
    •   ④補助金に支えらえてきた世界のZEV(EV,PHV,FCV)販売動向
    •   ⑤セールスミックス実現に向けた3つの重点課題(緩い規制値、HV販売、燃料多様化)
    •   ⑥自動車メーカ2大巨頭の今後の戦略
  • Ⅱ. MobilityからMaaS(Mobility as a Service)、コネクティッドシティーに向けて
    • 1. MaaS実現のためにCASEの果たすべき役割
    •   ①CASE、MaaSそれぞれの関連とコネクティッドシティーへの繋がり
    •   ②コネクティッドカーから取得する情報とその活用法
    •   ③ ADAS(先進運転支援システム)から自動運転への進化および交通インフラ協調の重要性
    •   ④自動運転のレベルと課題
    •   ⑤自動運転実現に向けた2つのアプローチ
    •   ⑥各国自動車メーカの開発動向
    •   ⑦自動運転の市場導入率予測
    • 2. MaaS突入に向けた企業連携とその先に繋がるスマートシティー構想
    •   ①全方位で進めるために必要な技術連携のあるべき姿
    •   ②大都市、地方都市、郊外、僻地におけるモビィリティーの位置付けとそれぞれに応じた道路環境整備の必要
    •   ③将来モビィリティーの棲み分け(航続距離、商用・乗用、コスト等)と各社の動向
    •   ④コネクティッドシティーを視野に入れた自動車メーカの戦略は?
  • Ⅲ. まとめ
    • <概要>自動車産業はまさに130年に一度の大変革を迫られている。重点課題の一つはCO2削減が待ったなしであり、ここ10年で交通流の改善を含め自動車から排出される総CO2排出量を45%低減するシナリオを策定し、実効に移さねばならないということである。これは昨年開催された国連主催の気候行動サミットで45%削減が提示されている。2つ目は、ユーザは自動車を保有することから利用する方向にシフトし、自動車メーカはモビリティーサービス(MasS:Mobility as a service)を提供する方向への転換も必要となってきた。これまで自動車業界が単独で進めてきた開発形態から、通信、ネットワーク、配車サービス等との異業種間連携が急務になってきたということである。  このような状況を踏まえ、本講座では今後の自動車産業とその技術について、大きく2つに分けて解説する。一つ目は今後自動車メーカが環境対策・顧客ニーズ双方の要求を満足するための技術開発はどうあるべきか、内燃機関をどういう形で残していくか、技術的観点から電動化(HV,PHV,EV,FCV)の優先順位はどうあるべきかについて解説し、2050年にむけたロードマップを提示する。二つ目はCASE(コネクティッド、自動運転、シェアリング、電動化)に関して、特にコネクティッドの重要性および、自動運転について現状の重点課題と今後何を検討すべきか解説する。併せてモビィリティー開発の2つの柱(保有車と利用車)、自動運転システムと道路環境インフラを融合し、交通システム、コネクティッドをはじめとする先端技術・サービスを実装したスマートな街づくりを目指す(人・もの・エネルギーの流れ、暮らしをコネクティッドで最適制御)戦略について解説する。

      • ・電動車の技術課題とこれからの市場導入優先度について
      • ・自動車の今後のCO2総排出量予測と削減目標達成のために必要な規制強化
      • ・エンジンの効率改善におけるKey技術と燃料多様化への対応について
      • ・2050年に向け、燃料多様化を含めたエンジン車、電動車のロードマップと考え方
      • ・CASEにあらわされる将来にむけた自動車業界の大変革にいかに対応していくか

      22,000円(税込)

      約3時間

      アカウント発行日から4週間
      ※テキストは申込の翌営業日以内(休日を除く)に発送

      カード決済または請求書送付後の振込
      カードでのお支払いをご希望の方は申込時にその旨をご記入ください。
      お申込みフォームから(支払い期限:請求書発行日の翌月末まで)

        
      • このエントリーをはてなブックマークに追加
      • Pocket
      • LINEで送る