豊富なデータや科学的根拠を示しながら、各国政府の施策や自動車メーカーの動向について、課題や対応策を含めて解説し、2030年までのCO2削減を達成するための道筋を示します。

【2024年11月に作成した最新版となります】

自動車業界の未来
差し迫る温暖化危機の中 、CO2削減は待ったなし

～drop in fuel 無くして2030年以降の未来はない～

Touson自動車戦略研究所 藤村 俊夫先生

1980年トヨタ自動車工業入社。入社以来30年間、本社技術部にてエンジンの設計開発に従事。専門はエンジンの機能部品設計（噴射システム、触媒システムなど）と制御技術、および各種性能改良。2004年に基幹職一級（部長職）となり、将来エンジンの技術シナリオ策定に従事。2011年より愛知工業大学に出向（2015年に転籍）機械学科教授を経て2017年に独立。現在は自動車関連技術のコンサルタントとして活躍している。

＜講義概要＞
第１～３章では「2030年間までにCO2削減目標を達成するためには電力だけでなく燃料の脱炭素化が必要であること」「電動車の技術動向、課題、その対応策」「各国政府、自動車メーカーの電動化戦略」についてデータや根拠を示しながら解説します。第４章では、2030年間までにCO2削減を達成するための道筋について、（政府の）規制強化、（メーカーの）規制対応、drop in fuelの観点から説明する。第５章では、2030年以降、自動車メーカーが生き残るための戦略について講師の考えを紹介する。


＜この講座で講師が伝えたいこと＞
●自動車産業は新車のみならず既販車も含め、CO2を2019年比で2030年までに48％削減する必要がある。新車対応だけでは目標達成はできない。
●既販車のCO2削減にはガソリン、軽油に混合してもエンジン性能に問題のないdrop in fuel（炭化水素系のカーボンニュートラル燃料）の市場導入が急務。
●自動車のCO2排出量はLCA（製造から廃棄まで）でカウントする必要があり、電力の排出係数次第では、EVはHEVよりもCO2が多くなる
●これまで各国政府や主要メーカは、EVシフトによるCO2大幅削減を唱えてきたが、EVが救世主になり得ないことは明らかで、彼らも薄々気付き始めた
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危機感の無い政治家に任せるとCO2削減目標は達成できず、2030年には気候危機の連鎖に突入する。その結果、産業界はモノづくりができなくなり、多くの国民は従来の生活を維持することができなくなる。産業界はすぐにでも率先して動かねばならない。


＜プログラム＞
第1章 CO2削減は待ったなし！2030年は人類の未来に向けた岐路となる
　　　　-電力のみならず燃料の脱炭素化なくして削減目標達成は不可能-
　1. 気候変動に伴う世界各国の被害状況
　2. 世界のCO2総排出量トレンド
　3. COP：Conference of the Parties）での成果と進捗
　4. 2023年G7環境大臣会合での自動車に関する共同声明
　5. トヨタが2030年に向けたCO2削減シナリオ
　6. 1次エネルギー消費構成状況と日本政府の表明する最新のエネルギー基本計画
　7. 電力、燃料のグリーン化
　8. 水素燃料転換に向けた各国、各産業の動きと課題

第2章 電動車の技術動向と各種課題への対応
　　　　-全方位開発による適時・適地・適車での対応が不可欠-
　1. 自動車業界を取り巻く多くの課題
　2. エンジン改良技術の動向
　3. 車両軽量化目標の設定とその根拠
　4. ギガキャストのメリットとデメリット
　5. 電気自動車（EV）の技術動向
　6. 電池密度改良目標の妥当性
　7. 次世代車のコスト/重量/航続距離比較
　8. 何故、全個体電池が将来有望？各社の開発動向は？
　9. 各国のEVのWtWCO2排出量比較
　10. 各国のHEVとBEVのLCA-CO２排出量比較

第3章 各国政府、自動車メーカーの電動化戦略
　　　　-各国地域における販売動向からみた戦略の妥当性-
　1. 各国政府の電動車導入の表明とその実態
　2. 各国・地域の今後の基準強化案の妥当性
　3. 中国の技術ロードマップ
　4. 各国のEVへの補助金と税制優遇と自動車販売状況
　5. 各国主要メーカの戦略
　6. 2012～2023年世界のEV・PHV販売状況の分析
　7. ストロングHEVの将来性
　
第4章 2030年までに保有車のCO２排出量を48％削減を実現するための道筋
　　　　-ユーザーニーズとCO2削減目標達成を両立するバックキャストによるシナリオ-
　1. 世界各国・地域ごとの新車販売台数と販売台数増予測
　2. 今後の電動車（xEV）展開シナリオ策定に向けた考え方
　3. EV展開各社の対応セグメント分析
　4. 2030年各国・地域ごとのセールスミックスと電動車比率と規制値の整合性
　5. 2030年CO245%削減に向けた技術の道筋

第5章　トヨタ、VW、テスラ、BYD2030年以降生き残るための戦略
　1. あるべき将来モビリティの棲み分け
　2. 各大手自動車メーカが生き残るためのの戦略は？
　3. ＣＯ2削減に向けてのシナリオ