このサイトではJavaScriptを使用しています。ブラウザの設定でJavaScriptを有効にしてからお使いください。 自動車業界の未来 差し迫る温暖化危機の中 、CO2削減は待ったなし  [講習会詳細] | テックデザイン
※お申込前に「注意事項」をご確認ください

自動車を取り巻く環境、drop in fuelの重要性および各種技術動向を解説した上で、講師が作成したあるべきxEVのシナリオとCO2削減目標達成に向けての道筋を示す。

 

自動車業界の未来
差し迫る温暖化危機の中 、CO2削減は待ったなし

 

~drop in fuel 無くして2030年以降の未来はない~

 

 

コード tdo2023092601
ジャンル 機械
形式 オンデマンド講座
配信について お申込みから4週間(何度でも視聴できます)
動画時間 3時間(180分)
資料(テキスト) 印刷・製本したものを郵送します
ご案内事項 2023年9月に撮影しています。
オンデマンド講座とは:タイムパフォーマンス、理解度・定着度、受講期間、映像品質が弊社サービスの中でも優れています。
受講料
(申込プラン)

1アカウント: 33,000円 (消費税込)

 

●講師

Touson自動車戦略研究所 藤村 俊夫先生

1980年トヨタ自動車工業入社。入社以来30年間、本社技術部にてエンジンの設計開発に従事。専門はエンジンの機能部品設計(噴射システム、触媒システムなど)と制御技術、および各種性能改良。2004年に基幹職一級(部長職)となり、将来エンジンの技術シナリオ策定に従事。2011年より愛知工業大学に出向(2015年に転籍)機械学科教授を経て2017年に独立。現在は自動車関連技術のコンサルタントとして活躍している。

●詳細

<習得知識>
・全産業を対象として、2030年までに2019年比でCO2の48%削減を実現するためには、電力のみならず燃料のグリーン化が必須であることが理解できる。
・自動車のCO2削減は、新車のみならず既販車を含めた保有車が対象となる。そのため、新車のCO2削減だけでは不十分であり、既販車のCO2削減が可能なdrop in fuel の市場導入が必要であることが理解できる。
・drop in fuelの量産化においては、再生可能発電の最大活用とヒートマネージメントによる効率最大化を考えると、送電線に連結しないオフグリッドプラントの必要性が理解できる。
・政治的思惑で、欧州委員会、欧州メーカが進めてきたEV偏重主義は、いずれ破綻することが理解できる。
・政府が進めるべきことは、EV推進を叫ぶことではなく、規制強化とdrop in fuel(炭化水素系のカーボンニュートラル燃料)開発の推進であり、カーメーカはxEVの開発と合わせ軽量化の推進が必須であることが理解できる。
・保有車を対象に、2030年までに2019年比でCO2の48%削減を実現するための道筋とシナリオ策定の手法が理解できる。

<プログラム>
第1章 気候危機の脅威 CO2低減は待ったなしの緊急課題!
1.気候危機の連鎖がいよいよ始まる -世界各国での未曽有の自然災害の多発-
2.地球温暖化とウイルス・細菌の蔓延は無縁ではない -シベリアでは炭疽菌が既に流出-
3.COP26における世界平均温度抑制目標の見直し(2.0℃➡1.5℃以下)の理由
4.IPCC6次レポートでの報告内容 -2030年CO248%削減のハードルは非常に高い-
5.COP26(英国グラスゴー)での成果 -各国リーダは未だ覚悟が足りない-
6.COP27 (エジプトシャルムエルシェイク)での成果 -2030年削減目標は未だ決まらず-
7.地球温暖化から地球沸騰へ -世界主要都市で連日40℃超え-

第2章 電力および燃料のCarbon Neutral化なくして2030年までにCO248%削減は不可能
1. 化石燃料は無限ではない。-迫りくるエネルギー危機回避にはCarbon Neutral燃料が必須-
2.各国の新車のCO2規制動向と保有車全体でのCO2削減効果(欧州と日本の例)
3. 運輸を含め、全ての産業におけるグリーン燃料転換戦略(エネルギーの種類と供給量)
4. 合成液体燃料(e-fuel)、合成ガス(合成メタン、NH3)などのカーボンニュートラル燃料の製造法
5. オフグリッドプラントとは? 何故オフグリッドプラントが必要か?-コスト、供給量、効率-
6.オフグリッドプラントの構成? -DAC、再生可能発電装置、共電解装置、FT反応装置、精製装置、熱マネージメントシステム-
7. 水素キャリア(メチルシクロヘキサン)製造の重要性と技術動向 -ようやく動き始めたENEOS-

第3章 各種技術課題への対応とxEV導入の優先順位
1.自動車の大分類(エンジン車とxEV)
2.ストロングハイブリッドシステムの分類
3.欧州メーカ初のシリーズパラレルハイブリッドシステム(ルノー e-Tech Hybrid)
4.ボディー軽量化(マルチマテリアル、高張力鋼板、Hotスタンプ材・・・・)
5.電気自動車の技術動向
6.電池技術の動向 -Liイオン電池の性能向上は限界➡全個体へ-
7.電池のエネルギー密度が低い現時点では超小型EVが現実的 大型のEVは負のスパイラル
8,主要4か国のLCA CO2はHEVがEVよりも少ない -EVはCO2が少ないという大義は幻想-
9.技術的な背景をベースに客観的に考察したxEV導入の優先順位 

第4章 各国政府の電動化戦略と国連の示すCO2削減目標との整合性
1.各国政府の自動車の電動化表明とその裏にあるもの
2.中国、欧州連合(EU)、米国政府の電動化戦略の違い(ZEV化など) -EVに盲目的に突き進む欧州連合-
3.欧州委員会の「2035年エンジン車廃止規制提案」は愚策
4.ドイツ政府の反旗(e-fuelで走行するエンジン車を認めよ)は単なるエンジン車延命手段
5.EVに傾注してきた中国がHEV拡大に舵切り 中国は他国と比較し現実的なロードマップを描く -日本メーカに追い風、欧州メーカは逆風-

第5章 主要自動車メーカーの電動化戦略と動向
1.各国主要メーカーの4輪自動車の電動化戦略
2.各国主要メーカの電動化表明とその裏を読む -EV傾注に懐疑的になってきた欧州メーカ-
3.全方位戦略をとるトヨタとEV傾注戦略をとるVWの営業利益率比較
4.トヨタが2030年に向けたCO2削減シナリオを開示 -敵はCO2と言いながらあまりにも緩い目標-
5.各国主要5社の現状の電動化比率 -目標との乖離(かいり)が非常に大きい-
6.ストロングハイブリッド車の将来性 -いよいよ始まる中国、欧州でのHEVとBEVの戦い-
7.表向きは2030年にEV50~100%と言いつつ、裏ではPHEV機種拡大展開を進めるBMWとMB

第6章 世界の自動車の販売動向と電動車のシェア拡大動向
1.世界の自動車販売動向
2.世界の主要メーカーの販売台数推移
3.世界の販売台数の予測(2030~2050年)
4.補助金に大きく左右される中国、欧州のBEV、PHEV販売 -EV、PHEVの販売は補助金頼みであることが見えてきた-
5.欧州主要国のディーゼル車比率の急落とHEVの拡大 -補助金で売れるEVと補助金が無くても売れるHEV-
6.中国では補助金廃止とともにPHEVが徐々に拡大
7.中国のEVで上位を占めるLSEV(Low Speed EV)
8,中国「比亜迪(BYD)」米テスラ抑え「NEV販売世界一」 PHEVとEVの2つの駒を持つBYDに商機あり

第7章 保有車を対象に2030年までに2019年比でCO248%削減を達成するための道筋(シナリオ)
1. 世界の2030年、2050年に向けた内燃機関車、xEVの構成比率と保有車に占めるxEV比率
2.世界各国の2030年における、xEVの構成比率と年率のCO2削減目標
3. 2030年における世界全体の石油消費削減量とdrop in fuel(微細藻類バイオ、e-Fuel)の必要量見積もり
4.このシナリオでCO2削減目標は達成できる? 新たな課題は? -HEVコストが鍵を握る-

8章  まとめ


<講義概要>
 2023年7月 国連のアントニオ・グテーレス事務総長は、地球温暖化はいよいよ地球沸騰化に突入したと表明した。2023年7月は、産業革命以降でこれまでにない最高気温を記録したのである。自然災害は年々脅威を増し、各国で多くの人が犠牲となっているにもかかわらず、CO2削減対策は遅々として進んでいない。
 自動車におけるCO2削減目標の対象は、新車と既販車となる。2030年までに2019年比でCO2を48%削減するためには、新車のCO2削減だけでは困難で、炭化水素系のカーボンニュートラル燃料であるdrop in fuel を、現在の石油消費の18%程度混合し、既販車のCOを削減することが必須となる。政治主導による補助金投入などでEVの販売を拡大してきたが、補助金を廃止した中国ではすでに陰りが出始めているうえ、欧州主要メーカのCEOなどもEV一辺倒は危ないとようやく気付き始めている。①CO2規制の強化(各国政府)と②xEVの効率改善(メーカ)、③drop in fuel の開発と市場投入のいずれが欠けてもCO2削減目標を達成することはできない。EV拡販政策は木を見て森を見ずの近視眼的政策だったのである。
 本講座では、1~6章で自動車を取り巻く環境、drop in fuelの重要性および各種技術動向をまとめ、7章ではこれらをもとに、講師が作成したあるべきxEVのシナリオとCO2削減目標達成に向けての道筋を示す。



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