《習得知識》
●効率的な特許公報の調査法を理解することで特許調査に費やす時間を短くすることが
できます。
●先行技術調査、侵害予防調査、無効資料調査について、それぞれの調査の手順やコツが
わかります。
《講義概要》
自らのアイデアや研究開発担当者のアイデアを、発明として特許出願すべきかを検討する際に発明の新規性・進歩性を調査すること（先行技術調査）が必要となります。また、製品やサービスを製造販売する前には、他社特許の調査（侵害予防調査）が必須になります。邪魔な他社特許が見つかった場合には、邪魔な他社特許を無効化できないか検討する必要があります。
研究者・技術者が効率的な特許公報の調査法を身に付ければ、特許調査に費やす時間を短くすることができ、権利化が必要な発明か、事業化時に障害となる他社特許がないか、短時間で見極めることができ、邪魔な他社特許を効率的に無効化できる可能性が広がります。 本セミナーでは、先行技術調査、侵害予防調査、無効資料調査について、調査の手順やコツを、わかりやすく説明します。
